採用力を高めて自社の採用を強化する方法
『思うような人材が集まらない』『入社後の定着率が悪い』『採用活動に関するコストがかかりすぎている』など、採用担当者であれば採用活動に関する課題を抱えていることが少なくありません。
採用活動に関する課題を解決するためには、採用力を高めることが必要です。
採用力とは何なのか、この記事では企業の採用活動に大きな影響を与える採用力についてご紹介します。
採用力を高めるためのポイントも併せて解説しますので、ぜひ参考にしてください。
「固定費」をかけない新しい経営体制って?
「在宅チーム構築支援」のホワイトペーパー
人手不足に悩む中小企業が「在宅チーム」を活用することで
優秀な社員を確保し、利益率の高い組織をつくる方法のヒントが得られます。
採用力とは?採用力の要素を定義
採用力とはいったいどのようなものなのでしょうか。
一般社団法人日本採用力検定協会の定義をご紹介しましょう。
採用力とは、「組織および社会に有益な採用活動を設計・実行する力」を指します。(中略)採用力は、パースペクティブ(採用に対する視座)、マインド(採用に向き合う姿勢)、ナレッジ(採用を良くするための知見)、スキル(採用を良くするための技能)、アクション(採用における意思決定)の5要素で構成される、と定義しています。 |
採用力とは、企業が求める人材を多く集め、採用できる力のことです。
採用力を高めることで、有名企業などに負けない優秀な人材を採用できる可能性があります。
採用力を高めることで得られるメリットは次にあげる3点です。
- 即戦力となる優秀な人材を確保できる
- 採用活動を効率化しコスト削減ができる
- 企業が安定して成長できる
採用力を高めるということは、企業としての在り方や労働環境の見直しなどにもつながり、新しく入社する社員だけではなく、既存の社員のメリットにもつながります。
採用力は、規模や知名度に関係なく、どんな企業でも高めていくことができる力だといえるでしょう。
採用力の不足が原因で起きる問題
採用力が不足していることが原因で起きる問題は、企業にとって深刻です。
- 募集をかけても人材が集まらない
- 採用に関するコストが高い
- 社員の定着率が悪い
など、採用活動に直結する問題が考えられます。
募集をかけても人材が集まらなければ、優秀な人材を選ぶ選択肢が少なくなるのは当然です。
希望の人材がいなければ何度も採用活動をしなくてはいけないので、コストや人件費が高額になります。
また、採用力の低い会社は、特定の採用担当者が決められておらず、他の業務と兼務していることが多いのが特徴です。
専念できる時間が限られてくるため、効果的な採用方法を検討したり、応募者に丁寧な対応をしたりすることが難しくなります。
採用力が不足することで、大きな負のスパイラルが生まれてしまう可能性が高くなるのです。
採用力が高い会社の特徴
採用力が高い企業には4つの特徴があります。
どのような特徴を持つ企業が採用力が高いとされているのか、一つひとつ見ていきましょう。
採用における母集団形成ができている
採用力の高い会社は、採用における母集団形成ができあがっています。
母集団形成とは、自社の求人に興味や関心を持っている希望者を集めることです。
母集団形成を行うためには、自社の求める人材のビジョンを明確にし、募集をすることを周知しなくてはいけません。
採用力の高い会社は、積極的な情報発信や広報活動などを行っています。
母集団形成ができていることで、選択肢の幅が広がり、成功率の高い採用につながるのです。
競合他社よりも優秀な人材が採用できている
競合他社よりも優秀な人材が採用できていることも、採用力の高い会社の特徴です。
会社のビジョンが明確・職場の雰囲気が良いなど、その会社を選びたいと思わせる要素をもっています。
競合他社より優秀な人材を採用するためには、組織・企業としての魅力がなければいけません。
『この会社で働きたい』と思われるような環境づくりに、積極的に取り組んでいることが条件といえるでしょう。
離職率が低い、社員が定着・活躍している
入社後の離職率が低く、社員が定着して活躍していることも、採用力の高い会社といえるでしょう。
せっかく採用した人材でも、早期に退職してしまっては戦力になりません。
早期退職の原因といわれる要因は
- 人間関係
- 労働条件
- 仕事内容
の3つだといわれています。
労働環境を整え、社員の定着が高い企業では、入社後の社員も活躍することができるので、企業の安定した発展につながるのです。
自社に適した採用方法が選択できている
採用力の高い会社は、自社に適した採用方法を選択しています。
希望に合った人材を多く採用するためには、採用方法の選択が必要です。
- SNS
- 自社のホームページ
- 転職サイト
など、応募者が利用する手段はさまざまです。
各採用方法は、登録しているユーザーの年齢層や、特化している業界・職種など、それぞれに特徴があります。
自社の求める人材が多く集まっているのはどの採用方法なのかを検証することが大切です。
自社に適した採用方法が選択できれば、希望に合った人材が多く集まり、母集団を大きく形成することが可能になります。
採用力を高めるためのポイント
採用力を高めるためには、自社の希望とマッチングした人材を採用することが必要です。
どのようなことに注意して採用活動を行うべきなのか、どんなことが採用力を高めることになるのか、4つのポイントをご紹介しましょう。
自社で活躍できる人材の特徴を定義する
自社で活躍できる人材の特徴を定義することは、非常に重要なポイントです。
どんな人材を求めているのかを明確にすることで、採用時のジャッジが定かになり、ミスマッチを減らせる効果があります。
必要なスキルや知識、入社後のポジション、必要な人数などをできるだけ詳細にピックアップしましょう。
入社後にどんな人材として育成していくのかなども、明確にすることが大切です。
採用計画とアクションを明確にする
採用力を高めるためには、採用計画を立て、適切なアクションを起こすこともポイントになります。
事前に計画をたて、
- 母集団形成
- 面接担当の教育
- 採用ポイントの明確化
などの準備を行いましょう。
採用力は企業全体で高める部分と、人事・採用担当部署が高める部分があります。
採用計画やアクションを明確にすることで、採用にかけられる予算や人材を確保することにもつながり、適切な採用活動の実施が可能です。
ブランディング
ブランディングも採用力を高めるポイントです。
ブランディングとは、他社との違いを周知させること。
自社のサービスや理念、働いている人やカルチャーを発信することで、自社に興味を持ってもらう人を増やすことが採用力につながります。
ブランディングは企業としての社会的価値を向上させ、社員だけではなく取引先や顧客への安心感を生むことができるため、商品やサービスに関心を持ってもらうことが可能です。
組織としての魅力を高めることが、採用力を底上げすることになります。
労働条件の見直し
採用力を高めるには、労働条件を見直して、働きやすい環境をつくることも大切です。
賃金が高いに越したことはありませんが、賃金の見直しが難しくても、独自の福利厚生などを用意することなどができます。
子育てや家事と両立できる制度の拡充・クラウド業務システムの導入による働き方改革など、労働条件を徹底的に見直してみましょう。
社員が働きやすい・長く働きたいと思えるような制度の推進を行うことで、社員の定着率を上げ、離職率を下げる好循環が生まれます。
外部の優秀な人材を活用して事業をグロースさせる方法も
採用力を高めるポイントをご紹介してきましたが、採用力は一朝一夕に高まるものではなく、会社によって(特に労働条件などは)取り組みできること・できないことがあると思います。
とはいえ、今すぐにでも優秀な人材を集めて会社や事業を成長させたいですよね。
テレワークが本格化することにより、副業人材の活用もしやすくなりました。
外部の優秀な人材を活用して自社の営業活動をさらにグロースしたいと考えている経営者や管理職の皆様はぜひ、SALの「在宅チームの構築支援サービス」をご検討ください。
在宅ワーカー、副業人材の活用と言っても、自社の業務フローに合わせて上手に活用するためには、初期段階でのオンボーディングやディレクションの仕組みづくりなどやるべきことは非常に多く、立ち上げにはかなりのパワーがかかります。
SALでは、弊社内での在宅ワーカーの活用・成功経験をもとに、貴社の在宅チーム構築をお手伝いしております。
少しでも気になった方は、以下よりお気軽に資料ダウンロード・お問い合わせください。