採用活動にSNSを活用して良い人材を獲得するコツ
情報収集や通信インフラとして、現代人の生活に欠かせないものになりつつあるSNS。個人だけでなく、さまざまな企業が広告やブランディングに活用するなど、企業アカウントの開設も当たり前になっています。
近年では、SNSを用いた採用にも注目が集まっており、特に20～30代前半をターゲットとした採用には効果が高いようです。
本稿では、採用活動にSNSが注目されるようになった背景や、活用におけるメリット・デメリット、採用の成功率を上げるコツなどを解説していきます。
採用の場面でSNS活用が注目されている背景
以下のグラフは、総務省が2020年に調査した、年代別のSNS利用率と、SNSの利用目的です。
（出典）総務省 通信利用動向調査 令和2年調査（令和03.06.18公表)
採用のターゲットとなる20代は、SNSの利用率が最も高く、また、利用目的の二番目は情報収集となっています。
若手の求職者は、企業の情報をSNSを通じて収集しているということが、この調査結果から読み取れますよね。すなわちSNSでの情報発信は、採用活動における有効な手段であると言えます。
また、高い有効求人倍率が続いている日本では、従来の「待つ」採用だけでは、優秀な人材の確保が難しくなっており、ダイレクトリクルーティングなどの、「攻め」の採用手法に注目が集まっています。
特に、コロナ禍以降は、面接をオンラインで行うなど、採用手法も多様化している中、採用コストの締め付けや、採用後のミスマッチなどの問題を解消するため、採用活動にSNSを取り入れる企業が増えてきました。
採用にSNSを用いるメリット
採用活動にSNSを活用した場合、これまでの採用手法では難しかった以下のような利点が得られます。
転職潜在層へもアプローチができる
従来の採用手法である、求人サイトへの掲載や、人材紹介サービスを利用した場合、求職者のほとんどが、転職に積極的な顕在層です。
それに対してSNS上には、「全く転職を考えていない」または、「すぐには考えていないが良い企業との出会いがあれば転職してもいい」といった考えを持つ潜在層が多数存在しますから、そのような人たちへもダイレクトにアプローチを掛けられるのは、SNSならでは大胆な手法ですよね。
SNSの情報の拡散力・リーチ力
企業活動でのSNS活用に期待することと言えば、不特定多数のユーザーへのリーチ力と、スピーディな拡散性です。
宣伝やブランド力の向上のために、多くの企業でSNSが用いられていますが、採用活動においても絶大な効力を発揮します。
採用コストを抑えられる
求人サイトへの掲載料や、人材紹介サービスへの報酬など、人を一人採用するために必要な費用が高額で、採用活動に苦慮している担当者も多いはずです。
しかし、SNSで採用を行えば、アカウントは無料で開設でき、かかる費用は通信費や運用担当者の人件費のみであるなど、かなりのコストカットが実現可能です。
SNSでの投稿から求職者の人柄や志向などを知ることができる
履歴書や、マニュアル通りの面接だけではわからない、求職者の人となりや、興味の向いているものを知ることができるのも大きなメリットです。
採用にSNSを用いるデメリット
採用に限ったことではありませんが、SNSを企業で運用するには、思いのほか手間がかかりますし、炎上対策も講じなければなりません。
以下では、SNS採用のデメリットを解説していきます。
効果が出るまでに中長期の時間と工数がかかる
SNSを開設したからといって、すぐに効果が出るわけではありません。
まずはフォロワーを増やすなど、多くのユーザーに認知されるまで成長させるためには、こまめに更新するなど、多くの手間と時間がかかります。
炎上リスク
SNSは良い情報だけが拡散されるとは限りません。ユーザーへの配慮を欠くなど、迂闊な投稿は、あっという間に世界中に拡散され、簡単に炎上してしまうものです。
炎上に対するマニュアルを事前に用意したり、投稿内容を複数人でチェックしたりするなどの対策は必須です。
フォロワーを増やすにはコンテンツ力・スキルが必要
思わず「いいね」を押したり、二次拡散させたくなるような、魅力的な投稿をするには、コンテンツ力やスキルも必要です。
興味深いコンテンツがすぐに枯渇してしまうようでは、長期のSNS運用は難しくなります。安定した投稿ができるように、初めにしっかりと運用計画を立てましょう。
採用に活用できるSNS
海外でメジャーなLinkedinや、「バスり」を期待できるTwitter、若者からの支持が厚いTikTokなど、どれも運用のやり方次第で大きな採用の武器となります。
ここからは、各SNSの特徴や、採用への取り入れ方などを説明していきます。
Linkedin（リンクトイン）
メインユーザーは30～50代。「ビジネス版Facebook」とも呼ばれ、全世界に7億人以上のユーザーを抱える、アメリカ生まれのSNSです。海外ではすでに採用や転職活動に広く活用されており、転職経路の約4割を占めると言われています。
企業向けのビジネスアカウントを開設でき、求人情報の掲載や、気になる人材にスカウトメールを送信するなどが可能で、SNSの中では一番採用活動向けであると言えます。
国内ユーザーはまだ少ない印象ですが、売手市場が続く日本の採用市場では、大注目のメディアです。
国内のアクティブユーザーは2,600万人。メインの年代は30～50代で男性の割合がやや多くなっています。
実名登録制で、投稿の信用度が高い為、日本では学生よりビジネスパーソンが使いやすいメディアであると言えます。
Facebookには企業向けの「Facebookページ」を無料で開設でき、求人情報を掲載することが可能です。全世界ユーザーは29億人もおり、グローバル人材の宝庫でもあります。
国内ユーザーは4,500万人。10～40代と幅広い層の利用者がいます。
匿名性とリアルタイム性が高く、リツイート機能により、爆発的な拡散を期待できるSNSです。
10代・20代の若年層の利用者が特に多いため、若手の採用を考えている企業はTwitter採用がおすすめです。
見栄えのする写真や動画の投稿がメインの使い方で、国内には3,300万人のユーザーがいます。
採用への活用では、主に社内の雰囲気や風景、社員へのインタビューの様子など、企業情報を写真や動画で視覚的にアピールすることに用いられています。
TikTok
10～20代前半と、かなり若い層のユーザーが集うプラットフォームで、ダンス動画や、チャレンジ動画の投稿が多い印象です。アプリ内では動画編集のためのエフェクトやBGMが選べ、誰でも簡単に高いクオリティの動画を作成することが可能です。
20歳前後の若い求職者へ向けて、和気あいあいとした社員同志のやりとりや、格好いい作業風景などの投稿に適しています。
LINE
国内ユーザーは8,900万人。今やメールに継ぐインフラとしての地位を確立しています。
ダークソーシャルと呼ばれる分類のメディアであるため、閉鎖的で拡散性はなく、データの取得も難しいですが、求職者と直接メッセージのやり取りが可能で、GmailやYahooメールなどのフリーメールではレスポンスが遅くなりがちな若い世代に対しても、コンタクトが取りやすく、個別に説明会の案内や、採用の合否を通知する場合にも大変便利です。
SNS採用に効く投稿のコツ・ポイント
SNSを活用した採用活動で、より成功率を上げるためには、いくつか抑えておきたいポイントがあります。
親近感や、リアルな雰囲気が伝わる投稿を
多くの求職者は、SNSの企業アカウントから、「社員の雰囲気」を知りたいと答えています。
「この人たちと一緒に働いてみたい」と思われるような、親近感や安心感を与えたいところですが、わざとらしくならないよう、例えば上司と部下を一緒に登場させて、普段の関係性や人柄が垣間見えるような動画を撮影するなど、親しみやすさとリアリティを意識したコンテンツを投稿しましょう。
双方向のコミュニケーションを意識する
一方向的な情報発信はノイズとして流れてしまいます。せっかくSNSで採用活動を行っているのに、コミュニケーションを取らないのはもったいないですよね。
一人一人のユーザーとカジュアルにコミュニケーションをとることで、人柄や志向を知れますし、欲しい人材と親しくなるためには、こちらからの積極的なアプローチが必要になってきます。
ターゲットユーザーには積極的にいいねをして交流・認知してもらう
気になる人材や、ターゲットになる人材を見つけたら、その人の投稿にいいねやコメントをつけるなどして、積極的に交流を図ること。
認知され、自社に興味を持って貰えるようになったら、説明会の案内を送るなど、少しづつ距離を詰めていきましょう。
時間を掛けてコツコツと関係性を築いていくことで、ミスマッチを減らすことにも繋がります。
会社の顔であることを意識した投稿を
SNSで一番気を付けたいのが炎上です。運用担当者は、企業を代表して発信していることを忘れずに、慎重に投稿内容を考えなければいけません。
他社の批判や、ネガティブな発言をしないことは当然ですが、政治や宗教、ジェンダー問題など、多様な考え方がある話題は避け、世界の情勢なども鑑みた、配慮ある投稿を心がけましょう。
優秀な人材を獲得するために
優秀な人材を採用して会社の成長につなげたい。そのためにSNSを採用に活用することはとても重要です。
とはいえ、SNS運用しかり、自社の採用を強化するにはそれなりの時間と労力が必要ですよね。今すぐに優秀な人材を活用するなら、副業人材の活用も視野に入れてはいかがでしょうか？
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