人手不足なのに求人募集を出さない3つの理由|なぜ人が足りないのに増やさないのか?
人手不足で悩んでいる会社経営者様の中には、「人手不足なのに求人を出さないことって正しい?」と不安に思っている方はいらっしゃるかと思います。
本記事では、人手不足でも求人を出さない理由や人手不足の対応方法について、ご紹介します。
この記事をご覧の方にオススメの資料のご案内
優秀な社員が辞めない会社づくりの方法がわかる資料
人手不足に悩む中小企業が「在宅チーム」を活用することで
優秀な社員を確保し、利益率の高い組織をつくる方法のヒントが得られます。
人手不足なのに求人募集を出さない3つの理由
人手不足なのに求人募集を出さない理由として、以下の3つが挙げられます。
- 募集しても応募がこない
- 人件費を削減したい
- 経営層が現場の人手不足を把握していない
それぞれ、詳しく説明します。
募集しても応募がこない
人手不足なのに求人募集を出さない理由として、過去に何度か求人募集したけど応募者が来ないので、出さなくなったという理由が挙げられます。
応募が来ない原因として給与などの条件が悪い、人気のない職種、周辺に働き手が少ないといった、さまざまなケースが考えられます。
ハローワークやネットなど無料で出せる求人であればいいですが、人の目につきにくく効果は実感しにくいでしょう。
お金を出して募集しても無駄になるので出さなくなってしまうパターンが多いです。
人件費を削減したい
人手不足なのに求人募集を出さない理由として、人件費を削減したいという理由が挙げられます。
求人広告の費用以外にも人を雇っている分、従業員の給与や保険、福利厚生などお金は多くかかります。
現在の売上がいつまで続くかわからないのに、売上が一気に落ちたからといって従業員をすぐクビにするわけにもいきません。
少ない人数で業務をこなしていきたいというのが、経営者の本音でしょう。
経営層が現場の人手不足を把握していない
人手不足なのに求人募集を出さない理由として、経営層が現場の人手不足を把握していないという理由が挙げられます。
経営層は、現場の状況をしっかり把握していたいことがよくあります。
仕事でちょっとした問題が起きたことなどは耳にしていたとしても、結果的に業務は回っているしノルマは達成しているので、仕事は成り立っていると思っている場合があります。
人手不足でも頑張って仕事を回す従業員が有能すぎてしまうことが、原因かもしれません。
求人募集以外の人手不足への対応方法
求人募集以外の人手不足への対応として、以下の4つの方法が挙げられます。
- 人手を増やさずに売上をたてる方法を考える
- 雇用ではなくツール導入で対応する
- 雇用ではなくBPOで対応する
- 組織の中に在宅ワーカーを取り入れる
それぞれ、詳しく説明します。
①人手を増やさずに売上をたてる
求人募集以外の人手不足への対応方法として、人手を増やさずに売上をたてることがポイントになります。
売上を上げるための方法として、以下の5つが効果的です。
- インバウンド営業を導入する
- 紹介制度を活用する
- 商品の開発や見直しを行う
- リピーターを増やす
- 既存客に他商品を提案する
それぞれの方法について、詳しく説明します。
インバウンド営業を導入する
ITが進化している現代で、インターネットを利用しない方は少ないでしょう。
そこでWebサイトやSNS、ネット広告などを利用すれば、商品に興味をもった人が現れる可能性があります。商品に興味をもってくれた人に営業を行えば、飛び込み営業(アウトバウンド営業)よりも、成功率は高くなります。これを「インバウンド営業」と言います。「コストを抑えて宣伝したい」という場合は、積極的に行っていきましょう。
しかし、注意点があります。
利用するプラットフォームによっては客層や年齢層、特性が異なります。 例えば、BtoB向け商品であれば、経営者の客層が中心のFB広告への出稿が、注目を集めやすいです。売りたい客層に合った人が利用するプラットフォームを利用すると良いでしょう。
これまでインバウンド営業を活用しなかった業界でもインバウンド営業の導入は効果的です。
紹介制度を活用する
紹介で仕事を獲得することは、既存事情がある企業にとっては、コストと人的リソースをかけずに始められる有用な手段といえます。
そのため、成約率を高く保ったまま、新規客を増やしたい場合は、紹介制度を活用することをおすすめします。 知らないスタッフから説明を受けるより、友人や知人から紹介された方が、信頼度は上がるでしょう。
また、紹介を受けると、「あの人が良いって言うから買ってみようかな」と感じることが多いため、購入もしてもらいやすくなるでしょう。
商品を紹介した既存客に対して割引やおまけをプレゼントするなどのメリットを提示すると、より紹介してもらえる可能性が高くなります。
商品の開発や見直しを行う
新規客を獲得するためには、「商品の質」が大切です。積極的に商品の開発や、リニューアルをしていきましょう。同時に商品の価格を見直してみるのもおすすめです。新商品が出るタイミングは、価格変更がしやすいからです。
また、値下げをして新規購入や定期購入を促すと、客数を増やしやすいです。扱っている商品の特性に合わせて、使い分けてみてください。
リピーターを増やす
リピーターを増やすには、「利用するほどお得になる」ような制度を導入してみましょう。顧客がお得感を感じれば、他社商品に流れるのを防げます。
例えば、会員のランクアップ制度を導入し、購入金額が高い人に対して割引率を高める方法があります。個別購入よりも定期購入の方を、お得に価格設定するのも良いでしょう。
既存客に他商品を提案する
リピーターが増えてきたら、商品の単価アップを目指しましょう。提案する際は、顧客の利益になる提案を意識します。
「売上上げたいから提案してきているんだ」と、思わせてしまうと、印象が悪くなります。相手にとってのメリットを提示しながら、他商品の提案をしていきましょう。
②雇用ではなくツール導入で対応する
求人を出せず、人手を増やせないのであれば、既存の人材に時間を作り出してもらう必要があります。 その解決策として、ITツールの導入が有効な手段の一つとされています。
DX化を推し進める国の政策のもと、MA、CRM、プロジェクト管理ツールなど、様々な自動化ツールが開発されており、多くは無料での試用も可能です。
しかし、ITツールの導入は、ただ単にツールを選んで利用するだけではなく、事前の準備と計画が重要です。特に、どの業務プロセスを自動化したいのか、またその業務がITツールによってどの程度効率化されるのかを慎重に検討する必要があります。
◎メリット
- 業務のスピードと効率の向上
- 業務の対応の抜け漏れの削減
- 情報共有のスムーズ化
例えば、CRMツールを導入することで顧客情報の一元管理が可能となり、営業チームの対応効率が大幅に改善されるケースがあります。
◎デメリット
- 初期投資の高さ(ツール代・研修費用・設定費用など)
- ツール導入後の短期間の生産性低下
特に、ツール選定に失敗すると、導入コストが無駄になる可能性もありますので、無料トライアル期間を活用して慎重に選定することが推奨されます。
最終的に、ITツールの導入は、企業の現状の業務プロセスを深く理解し、それをどのように改善したいのかという視点からアプローチすることが成功の鍵です。
そして、導入を成功させるためには、この過程で専門家の意見を積極的に取り入れ、最適なツール選定と効果的な導入計画を策定することが大切です。
③雇用ではなくBPOで対応する
BPOは単なる「業務委託」ではありません。企業の経営戦略や抱えている悩みの解決、幅広い分野に対して長期的にコンサルティングしていきます。そのため、特定された業務にとどまらず、業務を丸ごと業者に委託することもできます。
BPOを活用することで、企業は売上に関わるコア業務や経営策略などにリソースを割けるようになるので、効率の良い経営が可能です。また、BPO業者側も特定の分野に特化したプロを抱え、同じような案件を多く請け負うことによるスケールメリットを得られます。
コスト削減以外にも、BPOで得られるメリットは多くあります。
- 専門性の高いスタッフが対応するので、品質の向上が期待できる
- 豊富な経験を活かして業務効率を改善する
- 個人情報などを扱う業務をまとめられるので、セキュリティリスクが軽減する
その一方で、全ての業務を丸投げしてしまうと以下のようなデメリットが発生する場合もあります。
- 自社にノウハウが蓄積されない
- 委託している業務内容の詳細が分からなくなってしまう
このような事態にならないためには、BPO業者としっかりコミュニケーションを取り、定期的にレポート提出するといった方法で、業務内容の報告を適宜受けるようにしましょう。
また、自社が求めるレベルに達したBPO業者を慎重に選ぶことが大切です。
④組織の中に在宅ワーカーを取り入れる
人を入れる前に、まず今取り組んでいる業務の中から、やる必要がない業務を見つけることで、人手不足を軽減できます。 例えば、行う頻度が高い資料作成やデータ集計などよく考えるとやる必要がない場合があります。まずは業務を細かく洗い出しましょう。
そして重複していたり不要な業務の見直し、業務の簡素化を図ったり、やらなくても困らない業務を見つけ出します。
例えば、業務内に以下を行う場面があるとします。
- 書類の作成
- 商談
- 契約書の作成
このうちの企画書の作成や契約書の作成業務を、在宅ワーカーに依頼することができます。
また、1つの業務だと思っていたものを細かく分ければ、部分部分を在宅ワーカーが行える場合もあるので、人的リソースの確保のためにも、業務内容を洗い出す作業は非常に重要です。
人手不足の解消は会社の優先事項
人手不足の状況に陥ったとき、採用以外の対処方法はいくつかあります。 会社の優先事項を考慮しながら自社に合った方法で、人手不足の解消を目指しましょう。
弊社は、在宅チームを組織の中に構築することで、人手不足の解消に対処することができてきました。 また、在宅チーム構築は集客業務を活発化させていくために、非常に有用な解決策と言えるでしょう。