1年で人材育成にかけられているコストはどのくらい？

人材育成のコストについて検討するのであれば、コストに関する現状や平均値を知っておく必要があります。人材育成にはどのくらいのコストがかかるのか、実態をご紹介しましょう。

社員一人当たりの教育研修費は3〜4万円程度が平均

民間シンクタンクの産労総合研究所が行った『2023年度 教育研修費用の実態調査』では、下記のような結果が報告されています。

引用：2023年度教育研修費用の実態調査

調査における教育研修費の実績額を踏まえると、2020年を除いて、3万円〜4万円の間を推移していることがわかります。職種や人数などによって企業ごとに差異はありますが、おおよそ3万円以上4万円以下が1年の教育研修費の平均値と言えるでしょう。

企業によっては一人当たり50万円以上のコストをかけることもある

企業によっては、平均値を大きく上回るコストをかけて、人材育成を行っている企業もあります。「人を活かす会社調査ランキング」の上位5企業が従業員1人当たりに費やす研修費の額を発表しました。

順位	企業名	社員一人当たりの教育研修費用
1位	DMG森精機株式会社	584,905円
2位	株式会社野村総合研究所	446,081円
3位	三井物産株式会社	433,685円
4位	積水化学工業株式会社	329,471円
5位	日立建機株式会社	318,877円

参考：人を育てる会社を目指すべき理由と研修制度を取り入れる際の注意点 | Schoo（スクー）法人・企業向けサービス

人材に投資を行うことで、人を活かす会社であると評価されています。平均値を大きく上回る教育研修費用を投資として行えるのは、従業員の教育に対する企業の意識が高いということを示しているといえるでしょう。

これまでに、人材育成にかかる平均コストや、従業員への投資に注力している企業の支出パターンについて理解を深めたかと思います。
しかし、人材育成に無制限にコストを投じることは現実的ではありません。 ここからは、人材育成にコストをかける際の重要なポイントについて詳しく説明します。

人材育成にコストをかける時に抑えておくべきこととは？

人材育成のコストのかけ方は企業によって異なりますが、コストをたくさんかけた方が良い結果につながるのでしょうか？従業員の教育は、企業の将来性を左右するほどの重要性を持っています。人材育成に関するコストについて、2つのポイントをご紹介しましょう。

人材育成に関わる研修のコストはかけた方が良い

人材育成に関わる研修のコストは、削減するべきではありません。特に研修の質に影響するコストは、惜しまないことがポイントです。社員に学ばせたい内容を提供してくれる講師などには、コストがかかっても依頼するべきです。ニーズに合っていない講師に依頼するのは、研修本来の目的と外れてしまうので、避ける方が良いでしょう。

研修に直接的な関係がないコストは下げるのがおすすめ

研修の内容に直接関係のないコストに関しては、削減することがおすすめです。研修会場までの交通費・宿泊費・会場費など、研修の質に関係しない項目のコストは削減しても問題ありません。社員に負担を与えてしまうコスト削減は見直し、全体のコストを下げるために研修特化型のホテルの利用などを検討しましょう。

人材育成にコストをかけられない場合はどうすれば良いのか

人材育成をしっかり行いたくても、事情によってコストをかけられない場合もあります。
限られたコストの中で、人材育成を十分に行うためには、どのような方法があるのでしょうか。

人材育成のための研修内容や研修回数を再度見直す

人材育成のための研修内容や、研修の回数を見直してみましょう。特にコロナ禍において、変化を強いられた企業は多く、研修内容にも変化が求められています。以前の内容が現在の状況にマッチングしているかどうかを、再検討するべきです。不要な研修は削減し、注力しなければいけない研修を洗い出してください。

ここ数年で、企業の研修に向けたeラーニングやオンライン研修の種類が格段に増えています。サービスの価格帯も豊富になってきているので、自社の状況に適した研修の選択肢が増えたといえるでしょう。

人材育成の内容をマニュアル化

人材育成の内容をマニュアル化することで、コストの削減につなげることができます。

マニュアルがない場合、研修内容や進め方などが属人化し、研修の担当者によって差異が生じやすくなります。誰が担当しても同じというマニュアルを作成することで、アップデートされていない内容を伝えたり、誤ったオペレーションを教えてしまったりという無駄な時間を省くことができます。研修の担当者にとっても、マニュアルという道筋があることで、計画的な研修の実施ができるため、総合的なコストの削減が可能になるのです。

コストは削減、人材育成で最大限の効果を上げる3つのコツ

人材育成は企業にとって非常に重要なプロセスの1つですが、費用対効果を常に考える必要があります。コストを削減しつつ最大限の効果を上げるために、3つのコツをご紹介します。

リモート研修やeラーニングのIT研修を導入する

リモート研修やeラーニングなどのIT研修を導入することで、コストの削減が可能になります。研修会場までの交通費・宿泊費・食費などは、リモート研修を導入することで不要になり、動画などの資料は一度作れば毎回用意する必要がなくなるからです。

IT研修は、インターネット環境があれば場所を問わず実施することができます。研修を受ける社員も自由に見直しや復習することが可能になり、移動時間などの制限がなくなることで、参加への意欲も高まるでしょう。

研修内容を社員ごとにカスタマイズする

eラーニングの教材を上手に活用し、実際の業務に即した研修を組み立てることで、成果を出してもらうための人材育成として、高い効果を期待できます。

研修準備の負担は発生しますが、社員ごとに効果を上げる研修をカスタマイズするためにも、人事部が準備に時間をかけられる環境を作りましょう。
また、用意はしたけれども、学んでも実際実務で使わずに形骸化してしまっている研修はないか、などをメンテナンスすることで、より現場に沿った研修に育てていくことができます。

ただ、これらのカスタマイズを実行していくには、人事部や運用する社員の負荷がかなり大きくなります。 そのため、業務フローを整理してルーティン業務を在宅チームに委任していくことをおすすめします。

スキルマップを作成して効率よく人材育成を進める

スキルマップとは、従業員のキャリア、役職ごとに求められるスキルを時系列にしてまとめた表のことです。スキルマップを活用することで、人材育成の全体像が分かりやすく、従業員の現状に即した育成を行いやすくなるというメリットがあります。

スキルマップとは、従業員のキャリア、役職ごとに求められるスキルを時系列にしてまとめた表のことです。スキルマップを活用することで、人材育成の全体像が分かりやすく、従業員の現状に即した育成を行いやすくなるというメリットがあります。

各役職、各年次にふさわしいスキル・能力を洗い出し、時系列ごとに一覧化しましょう。スキルマップで可視化することにより、必要なスキルを体系的に把握できるほか、必要スキルの指導漏れを防いで、育成スピードを上げることができるようになります。年次ごとに目標を設定することで、人事考課にも役立てることも可能です。

ITの導入でコストを削減した人材育成の成功事例

人材育成には多くの費用をかけた方が良いのではないか、と感じている担当者の方は少なくないはずです。しかし、コストを削減しても人材育成を成功させた事例があります。成功事例を2つご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

ITの導入によって「集合研修のコスト削減」に成功

研修にITを導入することで、集合研修のコスト削減に成功した事例です。

オンライン研修やeラーニングは操作も簡単で、ITリテラシーが低い場合でも利用することが可能です。ITの導入で進捗状況や理解度を把握できるようになることも、担当者にとっては大きなメリットといえるでしょう。

ITの導入によって「人材育成の時間削減」に成功

人材育成の時間は、担当者にとって大きな問題になることがあります。ITの導入によって、人材育成の時間削減に成功した事例もご紹介しましょう。

人材育成の最終目標である『企業に利益をもたらすことができる人材』を育て上げるには、一定の時間を要します。ただし、ITの導入によって効果的に時間削減ができた事例は、時間削減に悩んでいる企業にとって、注目したい事例でしょう。

最適なコストで、効果の高い人材育成を

効果の高い人材育成をするためには、以下のポイントが大切であることをお伝えしてきました。

• 質の高い教材と講師への投資
• eラーニングの利用(アクセス性向上や会場や移動のコスト削減)
• パーソナライズされた研修

ただ、eラーニング教材の選定や個別の研修プランの作成・運用しながら形骸化していないかのメンテナンスには多くの時間と労力が必要です。
この問題を解決するために、在宅ワーカーを活用することが有効です。在宅チームに、リサーチや研修計画の初期案の作成やルーティン業務を委任することで、人事部や社員は生産性を高められます。
さらに、人材育成の経験がある在宅ワーカーからのアドバイスを取り入れることで、研修の質をさらに高めることもできます。