人材育成を実践している会社10選｜成功事例の共通点からわかるポイントとは

人材育成を実践している会社10選

自社の人材育成を成功させるには、多くの人材育成方法を他社から学ぶことが大切です。そのなかから自社に最適な人材育成方法を見つけて、少しでも早く実践すると将来的にも優秀な人材が育ちやすいでしょう。

ここからは、人材育成を実践している以下10社の事例を紹介します。

人材育成に積極的な姿勢を公表することは、企業イメージアップにも繋がります。

スターバックスコーヒー

スターバックスコーヒーでは、人材育成に関して大きく2つの取り組みをしています。

• OJT
• 価値観ワーク

OJTでは、社員個人の考えを重視し、個人で目標を計画して実行します。また効率的に成果を出すために、従業員に合わせて4段階のレベルに分けて行われています。

2つ目の取り組みは、価値観ワークです。価値観ワークとは、グループで価値観に関連する80以上の単語から3つ選択し、何故その単語を選んだのか議論する場になります。価値観ワークを実践することで、従業員間の価値観を共有できるなどのメリットがあります。

ニトリホールディングス

ニトリホールディングスでは、人材育成の取り組みとして社内にニトリ大学を設置しています。ニトリ大学では、グローバルに活躍できるスキルや技術を身につけられる教育を行っています。

具体的には「配点教育」といわれる部署異動で異なる業務の経験を積んだり、階層別に分けた研修会や、アメリカでセミナーを行ったりさまざまな従業員に対して、さまざまな教育を行っているのです。

また、自主的にスキルアップできるようにEラーニングの拡充や、語学教室、社内資格制度などの制度も充実しています。

サントリーホールディングス

サントリーホールディングスでは、人材育成に関しての取り組として主に以下の2点を行っています。

• トレーニー制度
• 次世代リーダー抜擢

トレーニー制度の内容は、グローバルな人材育成をするために、海外に若手従業員を派遣する制度です。専門性を磨くほかに語学力や、コミュニケーション力、異文化対応力を身に付けられます。

次世代リーダー抜擢は、将来をになう次世代リーダーを発掘するために、グループ企業間の垣根を越える取り組みです。サントリーグループ各社から選出した社員が研修に参加することで、シナジー効果を発揮しグループ全体で会社を成長させることを目的としています。

キャノン

キャノンでは、主要戦略としてグローバルな優良企業を目指しています。現状は、人材育成に関して、グローバルな場面でもリーダーシップが取れる人材の育成に力を入れています。

他にも、社会環境の変化に柔軟に対応できる人材を育成するために、「学び方改革」や「研修型キャリアマッチング」の取り組みを積極的に行っているのです。

トッパンフォームズ

トッパンフォームズでは、社会益・会社益・個人益の三益一如を経営信条としている会社です。人材育成の取り組みとして、社内にダイバーシティ推進部を設置しています。

内容は、定年後でも意欲や能力がある人材には、管理職を継続させています。また短時間勤務制度や在宅勤務制度を導入して、仕事と育児の両立をサポートする環境を作り出しています。

他にも、女性管理職の登用に力を入れたり、各キャリアごとに研修制度が充実している環境が魅力です。

損害損保ジャパン日本興亜

損害損保ジャパン日本興亜は、社員人材力日本1を目指している会社です。

人材育成の具体的な取り組みは、従業員に将来のキャリアプランを考える機会を与え「マイキャリアプラン」を作成し提出させます。そのプランを基に上司と面談し、実行に向けて行動していきます。

また他の取り組みとして、女性や障害者が会社で活躍できるようなサポートや、グローバルな世界でも対応できる人材育成にも努めていることも取り組みの一つです。

LIXILシニアライフカンパニー

LIXILシニアライフカンパニーは、社内にいる従業員の声を反映させた、多くのキャリア支援をしている会社です。

人在育成の具体的な取り組みは、時短勤務、産休・育休の取得、未就学児がいる世帯への子育て支援金の支給など、ワークライフバランスを重視して従業員が子育てしやすい環境をサポートしています。

また従業員が希望の職種で働きやすいように、キャリア申告制度で申請が可能です。他には、資格取得に向けたサポート研修も導入しています。

神戸信用金庫

神戸信用金庫では、若手職員を中心としたキャリア支援を実践して人材育成をしています。

本部担当部署から講師を呼び、土曜日にオープン講座を開催して若手職員のスキル向上をサポートしているのです。

また職員への自己啓発支援もあり、資格試験や通信講座の紹介、また資格試験合格者には資格手当が支給される取り組みを行っています。人材育成の取り組み成果として、職員の定着率向上や仕事へのモチベーション向上が期待できます。

富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ

富士通ソーシアルサイエンスラボラトリは、人材育成に関して、従業員のキャリア支援など多くの取り組みを実践している会社です。

具体的には、IT企業に必要な人材として育成するために、独自のキャリアパス制度や幹部と従業員によるキャリア面談の導入をしています。

また、個人のキャリア相談窓口を設置して、誰でも相談できる環境作りも魅力の一つです。成果として、従業員のモチベーション向上や、若手の定着率が高まるなどの結果が出ています。

富士通エフ・アイ・ピー

富士通エフ・アイ・ピーでは、自立型人材を育成するために多くのキャリア支援の取り組みで、従業員をサポートしている会社です。

具体的な人材育成の取り組みとしては、従業員のキャリア開発研修を、各階層に導入することで従業員の節目ごとにサポートをしています。

社内の成果として、従業員のキャリアへのモチベーションが向上したり、また資格取得に関しての意識がUPしています。

人材育成で成功する企業の共通点

人材育成で成功する企業の共通点は、大きく下記3つです。

もし自社の人材育成がうまく進んでいないと感じている場合は、ぜひ参考にしてみてください。

キャリア支援が充実

共通点1つ目は、キャリア支援が充実していることです。

人材育成するには、従業員には自社で長期的に在籍してもらわないといけません。そのためには、従業員の目標やなりたい姿を一緒に考え、サポートしていく環境が大切になります。

具体的なキャリアを向上させるための仕組みや、社内制度を取り入れることで従業員の仕事に対するモチベーションは向上するでしょう。さらに、仕事に役に立つ資格取得や、通信講座の紹介、個人が相談できる窓口の設置などのサポートも効果があります。

研修制度が充実

共通点2つ目は、研修制度が充実していることです。

多くの会社では、新入社員について研修を実施しています。ただ中間のマネジメント層や階層については、現状研修制度がない会社も少なくありません。

しかし、人材育成に成功している会社は、新入社員だけでなくマネジメント層に対しての研修制度も確立されています。そのため、年齢や勤続年数、役職問わず全ての従業員が成長できる環境が整っています。

福利厚生が充実

共通点3つ目は、福利厚生が充実していることです。

人材育成に成功している会社は、従業員を大切にしており、従業員の自社への満足度向上のためにも福利厚生の充実に力を入れています。

具体的な取り組みとしては、男性の育休取得を推進したり、時短勤務制度や在宅勤務制度の導入をして従業員のワークライフバランスをサポートしているのが成功している会社の特徴です。

また会社によっては、社内に保育所を設置したり、スポーツジムや社員食堂など、従業員が継続して会社で働きたい環境を作り出しています。

人材育成の必要性

人材育成の必要性は、主に以下の3つが挙げられます。

終身雇用の崩壊や社会全体的な人手不足などの社会的な要因もあり、近年では優秀な人材を継続して確保するのが難しい状況になっています。また人材の流動化も進んでいるため、新入社員から時間とコストをかけてした従業員でも、自社で働く意欲が低下したら転職を考えるでしょう。

会社は、従業員に対して育成支援を行うことで従業員のエンゲージメントを高めることが可能です。エンゲージメントが高まれば、会社への信頼度も高まり、定着率のアップを目指せるでしょう。

また、人材育成を適切に実践することで、自社の売上や生産性を向上させることができます。従業員一人ひとりが能力を発揮できれば、目標達成や期待以上のアプトプットを得られる可能性があります。

近年、外部の社会環境が変化するスピードが従来までに比べて、年々加速している状況です。そのため外部環境の変化に対応できるように、社内環境を新しく構築したり、グローバル化に対応できる人材を育成しておくことも、今後必要となるでしょう。

人材育成を成功させるポイント

人材育成を成功させるポイントは、以下の5つです。

従業員自身で目標を設定し、目標に向けた取り組みや得られた成果を定期的に振り返り、今後の改善活動に生かしていくことが大切です。

また人材育成は、管理監督者の育成も重要です。人材を育成するためには、コミュニケーション能力や、問題発見・解決能力などさまざまなスキルが必要となります。

人材育成を効率的に進めたい場合は、管理監督者の育成と定期的なフィードバックが重要となることも理解しておきましょう。

人材育成は「仕組み」と「制度」が大切

会社を長期的に成長させるには、人材育成は大事な課題です。人材育成への取り組みを行えば、従業員のスキルアップを通して、組織の目標達成や会社の利益拡大など、会社に多くのメリットを与えます。

人材育成を成功に導くためには、従業員の自社で働くことへの満足度を向上させ、自発的にスキルアップに取り組める仕組みや制度を整えることが重要です。

従業員が満足して働ける環境はどういうものなのか、本記事で紹介した他社の事例をもとに、自社で何ができるか検討してみましょう